大阪のマイスターサポートの島田と申します。
ダイレクトメールやニュースレターの企画発送において、ご自身で作成するよりもトータルコストを抑え、なおかつ手応えのある反応・売上高に貢献できる事業を行なっております。
ニュースレターセット・ダイレクトメールセットについてお伝えしたいと思います。
今回は埼玉のお客様を担当させていただきました。
既存客に新規事業のダイレクトメールを送るなら相談募集からデザインするべき
新しい事業を始め新しいメニューが増えた場合、既存のお客様にダイレクトメールを送りたいかと思います。
その場合は、相談募集からデザインするべきです。
デザインするとはどういうことか。
たとえばハガキ一枚で送るのか、封筒タイプで送るのかなどです。
既存のお客様に対してダイレクトメールを送る。
再購入していただく。
ついでに関連商品を買っていただく。
という一連の流れはビジネス最強のツールだと思います。
新規のお客様を集めるよりは、既存客のお客様とお付き合いを広げる方法が一番うまくいきます。
一方で新しい事業を始めた。
今までの事業のお付き合いのあるお客様に対して、まったく異業種の事業を始めたとお伝えしたい。
この場合、やはりお客様としては抵抗感を持たれると思います。
ですからまずは何かお試しできるものを用意する。
もし事業の内容的にお試しできるような商品がない場合は、相談募集ができるような環境が必要になります。
コミュニケーションチャンネルを用意しましょう。
その次に、ダイレクトメールを送る。
ダイレクトメールだけで信頼関係を築くのは難しいので、ニュースレターとダイレクトメール、それに加えてセールスレターのセットで送る。
この方法が非常に効果的になってきます。
複数事業をダイレクトメールに入れるなら封筒タイプでデザイン
複数事業についての内容をダイレクトメールに入れるなら、封筒タイプでデザインをするしかありません。
先ほどもお話したように既存のお客様に、全くの新規事業オンリーのダイレクトメールを送ってしまうと抵抗感を与えてしまいます。
新規事業を伝えたいが、新規事業だけを伝えてしまうと既存業務とのつながりをわかってもらえない。
両方の業務をわかってもらわないとトータルで受け入れてもらいにくいという局面になってしまうと思います。
ですから、既存業務を伝えながら新規事業の方も伝えたい。
こういった場合、既存業務用。
そして新規事業用というように、業種ごとにニュースレターを分けざるを得ません。
そして、新規事業に関しては必然的にセールスレターになってしまうと思います。
今回の事例は、埼玉で畳リフォームをされているお店が新規事業として始めた遺品整理の業務を紹介したいという内容です。
封筒に入れたものは以下４点です。
・畳用のニュースレター
・畳用の価格表
・遺品整理用のニュースレター
・遺品整理用のセールスレター（無料相談の案内）
まずは畳のニュースレターを作ってもらい、それと同時に遺品整理業務のニュースレターも作っていただく。
二業種のニュースレターを封筒に入れるわけです。
この方法は少々トリッキーなやり方ですが、元々お付き合いのある既存業種のお客様向けに既存業務のニュースレターを入れる。
なおかつ、新規事業をやっているということをお伝えする。
業種があまりにもかけ離れてる場合。
このように各業種のニュースレターを用意して二つ入れると、信頼関係をゼロから構築しやすいというメリットがあります。
そして新規事業の方にはセールスレターも入れます。
この時に、無料相談が出来るということをセールスレターの中に織り込んでおく。
「非常にコンパクトにわかりやすいダイレクトメールを入れておく」という構成になっています。
一方で注意点があります。
セールスレターを二つ入れるとどうしても「売込み色」がぼやけてしまい、弱くなってしまいます。
今回のような異業種二つをデザインするという場合は、特に難しいのです。
二つのセールスレターを入れてしまうと反応面で難しいので、新規事業の遺品整理についてはセールスレター。
既存の畳・リフォーム事業に関しては、単なる価格表を入れます。
「あまり売り込み色の強くない参考資料としての価格表を入れる」という作戦を取ります。
第一の目的は、お客様に読んでいただいて行動に移してもらうこと。
新規事業の方で既存のお客様に行動をおこしていただくことが目的ですが、残念ながらお客様が新規事業の方に興味がない場合もあります。
その場合でも、既存業務の方で
「せっかくだから」
「思い出したから」
という、ついで買いを狙うことが出来ます。
新規事業でダメでも、既存事業の方でセーフティネット的な部分がご用意できるということです。
既存事業の方でも、畳・襖の売上が純粋に上がる。
ニュースレター・セールスレターセットで郵送費を回収することが出来ます。
しかも複数事業のダイレクトメールを同時に送る。
こちらの方がお客様も行動に移しやすいです。
セールスレターでターゲットを絞ってしまうというやり方で、今回は作戦を立てました。
郵送コストを抑えたダイレクトメールをデザインするコツ
輸送コストを抑えたい。
そうするとやはりダイレクトメールをトータルでデザインしなければいけません。
今回はリアル媒体のダイレクトメールのコツについて。
スマートフォンやパソコンに送るのとは違い、郵送で送るダイレクトメールはどうしても郵送費がかかってしまう。
これが最大のネックです。
郵送費をいくらでもかけていいというわけにはいきません。
できるだけ安価に抑えたいです。
区内特別郵便など割引制度を出来るだけ利用するということも、当然ながら必要になってきます。
紙をたくさん使うと、どうしても重量オーバーやサイズの問題などが出てます。
したがって、ここはプロに任せましょう。
ある程度の技術を使うことでコントロールは可能です。
紙一枚の重量コントロール。
区内特別郵便を受けやすい封筒や宛名のデザイン。
そしてバーコード印刷等の工夫も必要になってきます。
ダイレクトメールを単独業種で出す場合。
そして複数業種を一緒にして出す場合。
実はどちらもトータルコストにほとんど差異が見られません。
費用に差がなく、二つの内容をまとめて出すことが出来る。
さらに読み手のお客様からすると焦点がぼやけることなく、お店側も両業種の売上を上げやすい。
そのような作戦を練ることが出来るのです。
ですから、先ほどの方法でダイレクトメールを出すことをお勧めします。
今回は少々トリッキーな方法で、ニュースレターを2枚１セットに同封してしまうという荒技を使っていただきました。
このような形でマイスターサポートの方でも、ニュースレターやダイレクトメールに対するさまざまな事例のご紹介を続けていきたいと思います。
今回は以上となります。
「遺品整理のダイレクトメールのデザインと相談募集を封筒におさめるコツ」の動画版はこちら。
